スーパーマーケットを中心とする流通業界に最新情報を発信する商談展示会「第56回スーパーマーケットトレードショー2022」（主催 一般社団法人 全国スーパーマーケット協会）が、本日 2 月16 日(水)から18 日(金)までの3日間、千葉市・幕張メッセ全館において開催される。出展者数 1,711社・団体、3,029小間の規模での開催で、全国各地から自治体や地方金融機関等の取りまとめによる1,200社以上の地域産品メーカーも出展。海外からは ６ヵ国、69社・団体、70 小間も参加している。
▼今年のトレードシューでは、トレンドである「美と健康×食」、「サステナビリティ×食」を打ち出した「食のトレンドゾーン」企画を新設している。加えて全国各地の酒造メーカーを集めた「てづくり NIPPON」や「ビジネスマッチング@SMTS2022」、海外バイヤーとのオンライン商談「ジェトロ食品輸出オンライン商談会（SMTS）」などの実績ある催事も主催者企画として用意されている。
▼コーネル大学RMPジャパンも公開の催事企画ではないが、２月17日（木）の午前中に、米国のコーネル大学とオンラインでの特別セミナーを企画している。ミゲル・ゴメス教授、ダニエル・フッカー教授によるものだが、参加者とのディスカッションを中心に展開したいと考えている。感染対策を完全実施しての開催なので、立ち寄って頂けたら幸いだ。食産業の発展に貢献することを目的に開催するスーパーマーケットトレードショーへのご来場と一緒に足を延ばして頂きたい。
▼昨年も、このトレードショー開催にコーネル大学からコメントを送ってくれた。一年前になるが次の内容であった。
2021年の米国流通業を表す言葉は、Resiliency（回復力）、Pivot（旋回）となるだろう。コロナ禍を乗り切るには、わが社の経営理念（世界観）を発言することが出来るかだ。そのために事業ドメインを再定義し、再起動（新・創業）する必要がある。
- ポイントは、自社ブランド商品または価値訴求商品の開発が進むかだ。「ローカル」（地域に根ざした、その地域特有の）は、今後も重要なコンセプトになる。
- インターネットを介した食料品の買物は、特にZ世代で劇的に増加している。ただ、eコマース企業では利益が出ていないのが現状だ。実店舗をオンラインとどう組み合わせて最大の利益を生むのかが今後の課題になる。
そして、幾つかのキーワードを提示して頂いた。米国小売業界、激変しているがコメント内容に沿うような変化の１年であった。コロナ禍に対応することから、コロナ禍後を想定しての戦略展開が必要なステージになった。米国小売業の変化対応のポイントを学びたい。
（2022・02・16）
