大晦日を迎え、日頃より食品スーパー業界の発展にご尽力されている皆さまに、心より御礼申し上げます。私たちの仕事は、単に商品を並べることではなく、地域の暮らしを支える「生活インフラ」を、毎日・確実に動かし続けることです。その責任の重さを、今年ほど強く実感した年はありませんでした。
振り返れば、原材料・エネルギー・物流費の上昇が続き、メーカーの価格改定が常態化する中で、店頭では「値頃」と「納得感」をどう両立させるかが大きなテーマとなりました。とりわけ主食である米の価格高騰は、家計のみならず、売場づくり、販促設計、惣菜・関連購買、在庫の持ち方にまで影響し、経営判断そのものを揺さぶる課題として突き付けられました。加えて、最低賃金の上昇や人手不足の長期化は、採用強化だけでは解決できず、省人化投資やオペレーションの標準化、そして限られた人時を「惣菜」「欠品削減」「売場品質」にどう再配分するかという、現場と本部が一体となった再設計を迫りました。
物流面でも、いわゆる2024年問題の影響が現実の制約として重くのしかかり、荷待ち・荷役削減、バース予約、パレット化、発注締めやリードタイムの見直しなど、個社最適を越えた「共同化」への動きが進みました。製・配・販が同じ課題を共有し、業界横断で改善を積み上げる姿勢は、これからの競争力の土台になると感じます。
同時に、競争地図も大きく塗り替わりました。異業態の食品強化、企業再編、テック活用の加速により、私たちは「同業との競争」だけでなく、より広い土俵で価値を問われる局面に入っています。だからこそ、食品スーパーの強みである生鮮・惣菜・食卓提案、そして地域に根差した信頼を、改めて磨き上げる年でもありました。
厳しい環境の中でも、お客様の食卓を守るために現場で踏ん張ってくださった皆さま、変化に挑み続けた経営・本部の皆さま、そして取引先・物流・生産の皆さまに、心から感謝申し上げます。2026年も課題は続きますが、食品スーパーが地域の未来を支える存在であり続けられるよう、互いに学び合い、連携しながら前に進んでまいりましょう。
皆さまのご健勝とご多幸、そして来る年の更なるご発展を心よりお祈り申し上げます。
2025/12/31
